パン製造販売の神戸屋が、「神戸屋キッチン」などの小売り事業の大幅縮小を進めていることが分かった。首都圏の複数の不採算店舗を中心に、閉店が広がる見通しだ。小麦粉など原材料の高騰とコロナショックが重なり、戦略転換を余儀なくされているのだ。『週刊ダイヤモンド』2月5日号の第1特集「インフレ到来」では、世界的なインフレと円安の中で、日本企業が悶絶するさまをレポートしている。（ダイヤモンド編集部 堀内 亮）
1918年創業の製パン業界の老舗
「神戸屋」の店舗が次々と閉店
神戸屋は1918年に大阪で創業した製パン業界の老舗。主軸事業はスーパーマーケットやコンビニエンスストアなどへの卸売りで、売上高約434億円（2020年12月期）の9割がこの事業だ。
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神戸屋の店舗はオフィス街やエキナカなどに多い。平時なら好立地だが、コロナ禍では逆に来店客の激減に直面した Photo by Ryuko Sugimoto
神戸屋の店舗はオフィス街やエキナカなどに多い。平時なら好立地だが、コロナ禍では逆に来店客の激減に直面した Photo by Ryuko Sugimoto
企業規模としては山崎製パンやフジパングループといったトップ群に続く中堅メーカーながら、ベーカリーワールドカップ日本代表を多数輩出するなど、技術力の高いパン職人を豊富に揃えているのが強みだ。
小売り事業では「神戸屋キッチン」「神戸屋レストラン」などのチェーン名で、関東・関西を中心に店舗を展開。美味しいパンの食べ放題といったサービスが人気を集めてきた。店員が着用している青のギンガムチェックのユニフォームも「かわいい」と好評で、トレードマークになっていた。
ところが今、神戸屋はこの人気店舗を相次いで閉めざるを得ない局面にある。トリガーを引いたのは資源インフレだ。
小麦粉高騰！値上げでも収益苦しく
経営トップは「しゃあない…」
パンの主原料である小麦は21年、世界的に価格が高騰。日本政府も昨秋、輸入小麦の売り渡し価格を一挙に約2割も引き上げており、業務用小麦粉は一気に値上がりした。油脂や砂糖といった他の原料も同様に高騰している。
これを受け神戸屋は21年11月、スーパーやコンビニなどに出荷する一部の製品について、最大約12％の大幅値上げを断行した（実施は22年1月）。小売り店舗の商品も同様に値上げしたのだが、こちらの事業は値上げだけでは終わらなかった。新型コロナウイルスの感染拡大による影響があったからだ。
神戸屋の店舗はオフィス街やエキナカなどに多い。平時なら好立地だが、コロナ禍では逆に来店客の激減に直面した。売り上げの「蒸発」に、好立地がゆえの高額な賃料がのしかかり、小売り事業を営む子会社の20年12月期決算は最終赤字約6億円、債務超過だった。これにつられる形で、親会社の神戸屋本体も14億5000万円の最終赤字に追い込まれている。
コロナショックに追い打ちした原材料高は、長期化しそうな気配だ。こうした状況の中、銀行団は昨秋ごろから神戸屋側に不採算店舗の閉鎖を迫ってきた。実は神戸屋の小売り事業はコロナ禍前から、損益的に芳しくなく、「神戸屋グループにとって“お荷物”事業」（ある金融機関関係者）だったことも大きかった。
神戸屋は銀行団の意向に押し切られる形で、小売り事業の立て直しに向け、不採算店舗を次々と閉鎖させている。これまでにすでに25店舗を閉めており、今後は首都圏のエキナカ立地の店舗も閉鎖が検討されるようだ。
神戸屋グループの桐山健一会長は小売り事業の縮小について、ダイヤモンド編集部の取材に対し「しゃあない（仕方がない）」とだけ述べて、足早に去った。
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